【情報収集】今週読んだTech記事#2

こんにちは、キクです。

本記事では、僕が今週読んだIT系のニュース含むTech記事について「振り返り」と「まとめ」を目的として整理していきます。

注意事項

僕自身の読み取り方のミスにより一部事実と異なる情報が含まれる場合もあります。

あくまでも個人的な学習・整理が目的であり、確実な情報を届ける記事ではないことをご了承ください。

ITニュース系

記事1:MicronがDDR4の生産終了を明らかに。DDR4は供給不足と価格高騰へ

MicronがDDR4の生産終了を発表したことで、今後の供給不足や価格高騰が懸念される状況となっている

DDR5への移行が進む中で、DDR4を利用する既存環境への影響も大きくなりそう

DDR4の現状と利用理由

DDR4は2014年に登場したメモリ規格で、コスト面での利点から依然として多くのPCで使われている

  • AMDソケットAM4やIntel LGA1700マザーボードで広く採用
  • DDR5より安価なため、2025年時点でも現役利用が多い
主要メーカーがDDR4生産終了へ

後継規格の普及と収益性の高い製品(例:HBM)への移行により、各社が生産を終了

  • SamsungとSK Hynixは2026年上期までに生産終了を表明済み
  • Micronも2025年末から2026年にかけて段階的に終了予定
  • コンシューマー向けのDDR4は大手3社から撤退
残る中国メーカーの供給に不安

今後は中国の小規模メーカー製が主流となるが、供給量・品質ともに限界がある

  • 大手の供給終了後、市場は中国製に置き換わる見通し
  • 供給能力は小さく、品質面でも劣る可能性あり
  • Micron幹部は「将来的にDDR4がDDR5より高価になる」可能性を指摘
今後の対応と推奨

今後のPC構成選定や保守パーツの確保に影響するため、状況に応じた対応が推奨される

  • DDR4搭載システムを今後も使う場合は予備メモリの早期確保が賢明
  • 新たにPCを組む場合はDDR5対応マザーボード(AM5やLGA1700)を選ぶのが無難
  • DDR4対応マザーボードは安価だが、将来的なリスクが高い

備忘録

DDR4とは
  • パソコンやサーバーでよく使われる一般的なメモリ規格
  • 「Double Data Rate」の第4世代で、1クロックで2回データを送れる
  • 転送速度は最大3200Mbps程度で、性能とコストのバランスが良い
  • 主にメインメモリ(RAM)として利用される
  • スロットに差し込んで使うDIMM型が主流

DDR5との比較

項目DDR4DDR5
発売時期2014年ごろ2020年ごろ
最大転送速度約3200Mbps最大8400Mbps以上(将来的には更に向上)
帯域幅(理論値)約25.6GB/s(DDR4-3200, 64bit時)約51.2GB/s(DDR5-6400, 64bit時)
電圧約1.2V約1.1V(省電力)
メモリバンク最大16バンク最大32バンク(並列性が向上)
チャネル構成1チャネル/DIMM2チャネル/DIMM(32bit ×2)
ECC機能(オンチップ)なし(サーバ用ECCは別対応)一部ECC機能が内蔵(ベース保護)
  • 速度の向上:DDR5はより高い転送速度で、CPUやGPUの性能を活かしやすい
  • 効率性:低電圧で省エネになり、モバイルや大規模データ処理にも有利
HBMとは
  • High Bandwidth Memoryの略
  • GPUやAI向けに使われる高性能なメモリ
  • メモリチップを垂直に積み重ねた構造(3Dスタック)を持つ
  • 広いバス幅で一度に大量のデータを送れるため、高速処理が可能
  • 消費電力が少なく、省スペース設計ができるのが特長
  • 主にハイエンドGPUや高性能演算装置で利用される

記事2:PCIe Gen 6対応NVMe SSDは2030年まで登場せず。AMDやIntelも採用に消極的?

PCI Expressの次世代規格「PCIe Gen 6」は2026年に対応マザーボードが登場する見込みだが、NVMe SSDへの実装は少なくとも2030年以降になると見られている

現時点でPCメーカーやCPUベンダーも関心が低く、普及には時間がかかりそう

PCIe Gen 6対応のSSDは2030年代まで登場せず

SSDコントローラー大手のSilicon Motionが、PCIe Gen 6対応NVMe SSDのコンシューマー向け展開はまだ先になると明言

  • PC OEMはGen 6への関心が低く、「話題にすらしない」状況
  • AMDやIntelも現時点で積極的な発言を避けている
  • 当面はPCIe Gen 5対応製品が主力として継続
PCIe Gen 6の課題は配線長とコスト

Gen 6では信号安定性の制約から、マザーボード設計に大きな課題がある

  • Gen 4までは配線長28cmだったが、Gen 6では8.6cmに短縮
  • M.2スロットやGPUなど、物理的に離れた構成が困難
  • 延長用のリタイマーチップは高価で、エンタープライズ向けに限定される
Gen 6対応コントローラーは開発中

Silicon Motionはエンタープライズ用途に向け、4nmプロセスでのコントローラー開発を進めている

  • 2026年後半の提供を目標に開発中
  • ただし、一般PC向けには未定
コンシューマー用途ではGen 5が主力に

PCIe Gen 4でも十分高速で、多くの用途ではボトルネックが発生しないことも背景にある

  • ゲームや日常利用ではGen 4で快適な性能を実現可能
  • 研究開発費をかけてGen 6を急ぐ理由が見出しにくい

備忘録

コンシューマ向けとは

一般消費者(個人ユーザー)を対象にした製品やサービスを指す

主な特徴特徴

  • 主に個人のPC利用や家庭用機器に向けて設計されている
  • 価格は比較的安価
  • 設定や操作が簡単で扱いやすい
  • 性能よりもコストパフォーマンスや利便性重視
  • 例:家庭用ノートPC、ゲーム向けSSD、個人向けクラウドストレージ
エンタープライズ向けとは

企業や組織(ビジネス用途)向けに設計された製品やサービスを指す

主な特徴

  • 長時間・高負荷での運用を前提とした設計
  • 信頼性・耐久性・セキュリティが重視される
  • 故障時の対応やサポート体制が充実
  • 価格は高めでも、安定性・管理性・スケーラビリティを重視
  • 例:データセンター用SSD、業務用サーバ、法人向けクラウドインフラ

この違いを踏まえると、PCIe Gen 6などの新技術はまずはエンタープライズ向けで採用され、ある程度コストや技術面の課題が解消された後にコンシューマ市場へ展開されるのが一般的な流れ

記事3:「再生PC」が“賢いIT投資”として選ばれるエコだけではない理由

HPは、再生ノートPC(リファービッシュ品)の販売を拡大している

その背景には、以下の2つのニーズがある

  • サステナビリティ(持続可能性)目標を達成したい企業
  • 限られたIT予算の中で設備を強化したい企業

これにより、再生PCが賢いIT投資として注目されている

コストとサステナビリティの両立
  • コスト削減:新品より安価にPCを調達可能
  • 環境配慮:CO2排出や電子ごみ削減に貢献
  • 信頼性:HP認定の再生PCは厳格なテストを経て出荷
HP再生PCの特徴
  • 1年間の限定保証付き
  • 保守オプションの追加も可能
  • 部品交換や外装補修により新品に近い外観・使用感
  • NIST準拠のデータ消去で前使用者の情報は完全消去
再生PCの品質と価値
  • 多くは製造から1~2年以内の製品で性能も高い
  • 節電性や冷却性能にも優れ、インフラとして十分に活用可能
  • 信頼できるベンダーなら品質保証が明示されており、安心して導入できる
まとめ

再生PCは単なる中古品ではない

  • コスト・環境負荷・品質をバランス良く両立
  • 企業の戦略的なIT投資として有力な選択肢

HPはこの市場に積極的に取り組んでおり、今後も関心が高まっていくと見られる

備忘録

NISTとは

アメリカの政府機関で、特に情報セキュリティ分野では世界的に信頼される指針として扱われている

National Institute of Standards and Technology(アメリカ国立標準技術研究所)の略

代表的なもの

  • NIST SP 800シリーズ:サイバーセキュリティ対策に関する技術文書群
  • NIST CSF(Cybersecurity Framework):セキュリティ管理の枠組み
  • NIST準拠のデータ消去:ストレージから安全にデータを完全削除するための基準(例:NIST SP 800-88)

再生PCにおいて「NIST準拠のデータ消去」とあるのは、前の使用者の機密データを完全に消去したことを、信頼できる国際基準で保証しているという意味を持つ

記事4:「高性能AI」がデータセンターを“破壊”する? 業界が悲鳴を上げる理由

AIの進化がデータセンターの限界を突きつけている

高度なAIモデルの登場により、従来のデータセンター設計では対応が難しくなっている

  • 論理的推論を行う「リーズニングモデル」は、従来のAIよりも大幅に高い計算能力を要求
  • AI処理の中心であるGPUは、CPUに比べて数倍の電力を消費し、発熱も大きい
冷却・電力の限界が表面化

急速な電力密度の上昇により、データセンターの冷却や配電が限界に近づいている

  • 現行の空調(リアドア冷却)では対応しきれない熱量が発生
  • 将来の高電力消費を見据え、液冷の初期導入が重要視されている
改修の現実は技術よりコストが壁に

既存のクラウド向けデータセンターをAI対応にするには、多額の投資が必要

  • 設備投資(冷却水配管など)や運用負荷が増大
  • 顧客離れのリスクも抱えており、慎重な判断が求められる
ネットワークと電源構成も抜本的見直しへ

AIワークロード特有の構成要件が、インフラ全体の再設計を促している

  • サーバ同士の高速なインターコネクトが必須
  • 複数の電源供給ユニットを同時に稼働させる必要がある
再生可能エネルギーが新たな競争軸に

電力の安定供給は、AI時代のデータセンターにとって最重要課題の1つ

  • 安価で持続可能な再生可能エネルギーを確保できるかが鍵
  • エネルギー供給網の一部としての役割も求められている
ワークロードの性質でネットワーク設計も変化

AIの「学習」と「推論」では求められるネットワーク構造が異なる

  • 学習はサーバ間通信(イーストウエストトラフィック)が中心
  • 推論はユーザーとの通信(ノースサウストラフィック)が中心で、遅延の少なさが重要
推論処理は「エッジ」で行う時代へ

遅延を抑えるために、データの発生源近くでの推論処理が主流になる可能性がある

  • エッジコンピューティングの需要が高まる
  • 分散型推論で応答速度の向上を目指す動きが進展
新技術と採算性のバランスが鍵

革新的な技術の導入が進む一方で、投資回収の見通しが難しい状況

  • GPUの進化が早く、数年でインフラが陳腐化するリスク
  • 短期契約中心のGPU貸出サービスでは初期投資回収が難しい
AI革命の最前線にあるデータセンター

変化に直面しながらも、業界は技術進化を支える使命を担っている

  • データセンターはAI時代の中核インフラとしてますます重要に
  • パネリスト全員が「AI革命の最前線にいる」との認識を共有

記事5:サーバから空調までまとめて管理する「DCIM」がなぜ今こそ必要なのか?

近年、データセンターの複雑化に伴い、インフラ全体を効率的に監視・管理する仕組みが重要視されてる

そうした中で注目されているのが「DCIM(データセンターインフラ管理)」である

DCIMとは何か

DCIMは、データセンター内のサーバや電源、空調などを統合的に可視化・管理するための仕組み

  • インフラの最適利用(電力・空間・機器)を実現する
  • 運用管理者の負担軽減や設計改善に貢献
  • 建物とIT設備を横断的に管理できる点が特徴
DCIMの基本的な機能

DCIMは各機器からデータを収集・分析し、運用効率を高める仕組みを提供する

  • 消費電力、温度、稼働状況などをリアルタイムで把握
  • データを基準値と照合して、異常検出や最適化を支援
  • 管理画面(ダッシュボード)を通じて一元的に監視可能
DCIMの主な構成要素

DCIMは複数の要素で構成されており、それぞれが連携して機能する

  • 一元化されたデータベース:資産(サーバ、ネットワーク、PDUなど)情報を集約
  • DCIMソフトウェア:リアルタイムの使用状況や過去のパフォーマンスを表示
  • ダッシュボードUI(SPOG):可視化、アラート、レポートを統合表示
  • ソフトウェアコネクター:APIなどで外部機器と連携、データ取得を可能にする
DCIMが求められる背景

従来の分断された管理体制では、全体最適が難しくなってきている

  • 部門ごとに管理対象が分かれ、連携が取りにくい
  • ツールがバラバラで、情報の一元化が困難
  • 結果として、運用の遅れ・柔軟性の低下・対応の遅延が発生
DCIMの導入による利点

DCIMは、分断された情報と制御を一元管理し、データセンターの安定運用を支えてくれる

  • 全設備・サービスの統合記録と可視化が可能
  • 相互依存関係や所有関係を整理して全体像を把握
  • 単一画面での集中管理が可能になり、迅速な対応を実現
  • アラートやレポートにより、運用効率と障害対応力を強化

記事6:AIエージェントの導入で沸いてくる“隠れコスト”とは 見落としがちな盲点5選

自律的にタスクを実行するAIエージェントは業務効率化への期待が高い

一方で、実際に導入した企業が直面する“見落とされがちなコスト”やリスクも多く存在する

全てのコストを把握できているか?

AIエージェントの導入には、見えにくいインフラコストや人件費が潜んでいる

  • ランニングコスト(運用監視、ストレージ、通信帯域など)が想定以上にかかる
  • 専任の監視・対応人材が必要になるが、その確保費用が見積もられていない
  • 不足予算で始めると、途中で運用破綻する可能性がある
AIエージェントの暴走を止め、責任を負えるか?

AIの判断には倫理的リスクが伴い、責任所在の明確化が必要

  • 偏見や誤判断による損害が出た場合の責任者を事前に決めておく必要がある
  • 倫理的枠組み、ガバナンス体制、監査証跡の整備が欠かせない
  • 社内外の信頼性を保つためにも透明性が重要
質が低いデータを生成させないようになっているか?

AIエージェントの判断力は、入力データの品質に大きく依存する

  • データ品質の低さが誤判断や偏向を生む可能性がある
  • データクレンジングやガバナンスの強化が必要不可欠
  • AIによる誤情報生成への対策はまだ発展途上
AIエージェントを“飼いならせる”人材は確保できているか?

AIエージェント運用には、従来型とは異なる人材が必要

  • データアナリストに求められる役割が進化しつつある
  • AIリテラシー、設計・管理スキル、倫理観などが求められる
  • 採用・育成戦略の抜本的な見直しが必要
データのサイロ化を解消できる文化は企業内に存在するか?

AIエージェントは部門連携に効果を発揮するが、社内文化の壁が障害になることがある

  • 部門間でデータを共有し合う文化が前提
  • データの囲い込みをなくし、全体最適を意識する必要がある
  • 組織横断のデータ連携が実現すれば、AIの効果は飛躍的に高まる

記事7:最新モンハン「100万プレイヤー同時接続」でも落ちないインフラをどう作った?

クラウド活用が一般化する中でも、リアルタイム性や高負荷に強いインフラを構築するには高度な設計が求められる

カプコンが「モンスターハンターワイルズ」で実現した100万人同時接続の安定稼働インフラから、その設計思想と工夫を探る

挑戦:クロスプラットフォームの全世界同時発売

プラットフォームの垣根を越えるクロスプレイを、世界同時発売で実現するという前例のない挑戦に挑んだ

  • PlayStationやXboxなど複数環境の同時接続に対応
  • 従来の各プラットフォーマーのネットワークを使わず、すべてをカプコン側で管理
  • 負荷集中を見越して、インフラ構築段階から高負荷対策を検討
採用理由:AWSの通信品質と信頼性

遅延が致命的になるリアルタイムゲームにおいて、AWSのネットワーク性能が採用の決め手となった

  • 複数クラウドで通信遅延を比較し、AWSのリージョン間通信品質を評価
  • マネージドサービスを活用し、ゼロからの構築ではなく実績重視の設計
  • 「AWS Countdown Premium」により、AWS専属エンジニアと連携可能な体制を構築
開発:テスト優先の実運用対策

面白さ追求のためクローズドβを実施できない制約下で、事前の徹底テストと運用リスク回避策を講じた

  • 開発中のテストでQuota制限など非バグ要因の停止も事前に洗い出し
  • AWSの内部事情を知る専任アーキテクトの支援で迅速な調整が可能に
  • 復旧性を高めるため、ログアクセス性や即応体制も事前に設計
成果:初期トラブルなしのスムーズな運用開始

100万人同時接続にも耐えうる高品質なゲーム体験を提供し、安定運用を実現した

  • 提供開始時に大きな障害は発生せず、スムーズなローンチを達成
  • AWSのサポート体制とインフラ設計が功を奏した
今後:リアルタイム用途でのクラウド活用拡大

安定性・即応性を兼ね備えたクラウドの特性は、今後のエンタメ分野でもより重要になる

  • ゲームサーバ専用マネージドサービスやコンテナ基盤との柔軟な組み合わせが可能
  • 急激なユーザー増減に対応できるスケーラビリティが強み
  • クラウドはコスト効率だけでなくパフォーマンス面でも有効な選択肢に

記事8:持続可能なITインフラのビジネス価値を引き出すには

持続可能性は環境対策の枠を超え、ビジネス成長や競争力強化に直結する重要なテーマとなっている

企業のITインフラ投資においても、環境・コスト・リスクの全てを見据えた戦略的判断が求められている

持続可能性は経営戦略の核心に

エネルギー価格の高騰や規制強化を背景に、企業は持続可能なIT戦略の再構築を迫られている

  • アジア太平洋地域のCEOの79%が持続可能性を成長の機会と認識
  • 環境への配慮だけでなく、企業競争力や意思決定の中核に
ITインフラ投資はビジネス判断

持続可能なITへの投資は、環境対応とともにビジネス価値の創出にも直結する

  • データセンターやクラウドの環境メリットは明白
  • I&Oリーダーは、持続可能性の取り組みが企業にもたらす価値を証明すべき
機器ライフサイクルの見直しでコスト削減

IT資産の延命と最適化が、コストと廃棄物削減の両立につながる

  • ベンダーのサポート期間を基準に資産運用を見直す
  • デバイス寿命延長で電子廃棄物削減と最大40%のコスト削減が可能
  • 75%の従業員がリファービッシュ機器の使用を許容
データセンターの効率化と監視が鍵

使われていないサーバ資源の最適化は、サスティナブルITの第一歩

  • サーバ使用率は20~50%程度にとどまっているケースが多い
  • イベント管理・パフォーマンス監視ツールで効率を可視化・改善
制約をイノベーション機会に変える

電力制約を逆手に取り、新技術導入による最適化と競争優位を実現する

  • OpenTelemetryの導入でエネルギー使用状況を可視化・最適化
  • 液体冷却や廃熱の再利用技術が注目されている
ビジネスレジリエンスの基盤として

環境・社会要因に強いインフラこそが、長期的な企業の安定を支える

  • 再生可能エネルギーの活用、低炭素地域でのワークロード実行が有効
  • エネルギー・サプライチェーンの変動にも柔軟に対応できる仕組みが必要

記事9:月に住んでも寂しくない Interopで見つけた惑星間インターネットと月面開発の夢

月面での生活を現実のものとするために、宇宙空間にもインターネットを張り巡らせる構想が進んでいる

Interop Tokyo 2025では、「宇宙×デジタルインフラ」をテーマに、民間企業や研究者がその課題と展望を議論した

月との通信遅延がインターネットの常識を変える

地球と月間の往復通信には約2.6秒かかる

これはWeb通信の前提を覆す遅延であり、現行のTCPでは対応困難

  • 火星との通信の場合には最長22分、TCPなど既存の技術ではタイムアウトしてしまい非現実的
  • 遅延・断絶に強い「DTN(Delay/Disruption Tolerant Networking)」と「Bundle Protocol(BP)」が注目されている
  • ShowNetでは仮想的な惑星間ネットワークを構築し、衛星中継を想定したデモを実施

地球から月は38万kmの距離にあるが、光は1秒間に29万kmの速さしかない

つまり、月との通信には最低でも片道1.3秒、往復だと2.6秒の時間がかかる

惑星間インターネット構築を目指すIPNSIGの動き

国際非営利団体「IPNSIG」は、地球以外の天体間でもネットワークを相互接続する取り組みを進めている

  • Internet Society傘下で1998年に発足
  • 月面での持続的活動を支える通信基盤の標準化やガバナンスを検討
  • 民間の通信・ITリソースの活用が鍵となる
月面インフラ構築におけるITの役割

月面社会実現には、エネルギー・移動手段だけでなく、安定した通信とデータ処理能力が不可欠

  • ルナクルーザー(有人ローバー)など移動型拠点が通信基盤の要
  • 月面ではGPSのような測位インフラも新たに必要
  • 日本は衛星測位など月面通信技術で主導権を取る構想も
民間企業の参入が未来を変える

宇宙開発は専門領域だけでは不十分

IT、ロボティクス、データ分析など幅広い業種の参加が不可欠

  • 通信を使う側(ユーザー企業)の存在が新たな展開を生む
  • ロボットによる探査、月面エネルギー供給など民間のアイデアが集結
  • 通信は単なる手段。処理・蓄積・利用の視点が重要
月面でも人とつながる技術が求められている

宇宙においても「孤独を埋める」技術として通信の重要性が高まる

  • talkコマンドのようなチャットも月面で実証
  • 高速通信と高度な処理で“孤独を感じさせない”生活が可能に
  • 技術で「寂しさを感じない月面社会」を実現するというビジョン

学習系

記事1:「IPsec-VPN」と「SSL-VPN」の違いは? 仕組みからデメリットまで徹底解説

VPNの通信方式には大きく分けて「IPsec-VPN」と「SSL-VPN」があり、それぞれ仕組みや特性が異なる

IPsec-VPNとは

ネットワーク層(OSIレイヤー3)で動作し、クライアントと企業ネットワーク間のIPパケット全体を暗号化する

社内LANに直接接続するような感覚で使えるのが特徴のひとつ

アプリケーションを問わず広く使える一方、細かなアクセス制御が難しく、侵入時のリスクも大きいため「ゼロトラスト」の考え方が求められる

IPsec-VPN導入時の留意点

  • IPアドレス管理:内部用と外部用IPの分離と割当てが必要
  • トラフィック制御:セレクター設定で通信の許可/拒否を制御可能
  • ルーティング設計:既存ネットワークとの整合性を保つ必要あり
SSL-VPNとは

トランスポート層(レイヤー4)以上で動作し、特定のアプリケーションやWebアクセス単位で通信を暗号化する

ブラウザからのアクセスに向いており、きめ細かなアクセス制御が可能

ただし、VPNゲートウェイの処理負荷が高くなる傾向がある

SSL-VPN運用の注意点

  • 情報資産ごとの細かなアクセス制御が可能で、認証・認可の一部をゲートウェイにオフロードできる
  • セキュリティポリシーを明文化し、漏れのない設定が求められる
  • TLSのバージョンにも注意し、最新規格を採用することが重要
混合型VPN

SSTPやL2TP/IPsecなど、複数層をまたいで動作するプロトコルもあり、利用ケースに応じて構成される

記事2:いまさら聞けない「リモートアクセスVPN」と「拠点間VPN」の違い

VPNは、離れた場所との通信を安全に行うための技術であり、利用形態に応じて大きく2つに分類される

VPNの基本

VPN(Virtual Private Network)は、インターネット上に仮想的な専用線をつくることで、安全な通信経路を実現する技術

  • 暗号化によって盗聴や改ざんを防ぐ
  • インターネット回線でも企業ネットワークと同等の安全性を確保可能
リモートアクセスVPNとは

テレワークなど個々のユーザーが社内ネットワークへ接続するためのVPN

  • インターネット経由で社内ネットワークへ安全にアクセス
  • ユーザー端末にVPNアプリをインストールして使用
  • 企業側のVPNゲートウェイ装置で認証・接続管理を行う
  • 「インターネットVPN」とも呼ばれる

エンドユーザーのPCやモバイルデバイスにインストールされているVPNアプリケーションが、企業ネットワークの境界に設置したVPNのゲートウェイ装置と通信を確立する

ゲートウェイ装置で認証をして、許可されたデバイスは社内ネットワークにアクセスできるようになる

拠点間VPNとは

本社と支社など、拠点同士のネットワークを常時接続するVPN

  • VPNゲートウェイ装置を各拠点に設置し、LAN間を接続
  • クライアント端末にVPNアプリは不要
  • 一般的にはインターネットを利用するが、MPLS網などの閉域網も利用可能
  • 必要に応じて、IPsecなどで追加の暗号化を施すことも可能
  • 「サイト間VPN」とも呼ばれる
使い分けのポイント
  • 個人や一時的な接続が多いならリモートアクセスVPN
  • 常時接続する複数拠点間通信には拠点間VPN
  • 用途とセキュリティ要件によって適切な方式を選ぶことが重要

備忘録

MPLS網とは

MPLS(マルチプロトコル・ラベル・スイッチング)とは、企業などがインターネットを経由せず、より安定・安全に拠点間通信を行うための専用ネットワーク方式

通信事業者が提供する閉域網(インターネットと分離されたネットワーク)の一種

主な特徴

  • ラベル付きでデータを転送
  • インターネットを使わないためセキュリティが高い
  • QoS(通信品質の保証)に対応
  • 拠点ごとに異なる通信プロトコルでもOK

よくある利用ケース

  • 本社と支社を常時接続する拠点間VPNの基盤
  • クラウドと企業内ネットワーク間のセキュアな通信
  • コールセンターや監視カメラなどリアルタイム性の高い通信を扱う業務

お役立ち系

記事1:windows11でIMEが勝手に全角英数モードになる件

ざっくり手順

  1. Microsoft IME設定にて「互換性」をオンにする
  2. 英字の設定を「常に半角に変換」に変更する

Windowsでひらがな状態(表示:あ)でアルファベットを入力する際に全角入力になってイライラしていたので改善できて助かった

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